発表日：10月1日
発表元：「STOP!ヒートショック®」プロジェクト
表　題：宅内の温度差に注意！「STOP!ヒートショック®」プロジェクト今シーズンの活動開始

　「STOP!ヒートショック®」プロジェクトは、ヒートショックや住まいの寒さなどに関する理解と対策方法を社会に広め、一人でも多くの方にリスクを回避していただけるよう、対策の啓発を目的とした企業協働の活動を開始しています。

　本プロジェクトは、下記協賛企業が協働で行う社会貢献型啓発プロジェクトで、まだ理解度の浅いヒートショックのリスクと対策を呼びかけるべく、様々な啓発活動を進めます。

＜協賛企業＞
幹事企業：東京ガス株式会社
株式会社コロナ、セコム株式会社、ダイキン工業株式会社/ダイキンHVACソリューション東京株式会社、TOTO株式会社、株式会社ノーリツ、パーパス株式会社、株式会社LIXIL、リンナイ株式会社、前澤リビング・ソリューションズ株式会社、株式会社パロマ*

＜地方協賛団体＞
UTYグループ（山梨県）ヒートショック対策を考えるキャンペーン事務局

＜協力企業＞
パートナー：一般財団法人 日本気象協会
後援：一般財団法人 高齢者住宅財団、一般財団法人 ベターリビング、 一般社団法人 住宅リフォーム推進協議会、 一般社団法人 リビングアメニティ協会
協力：株式会社ケアリッツ・アンド・パートナーズ、一般社団法人 全日本ノルディック・ウォーク連盟
運営事務局：株式会社ヒロモリ
*：2021-22年シーズン新規参画企業

ヒートショックとは？
　ヒートショックとは、暖かい部屋から寒い部屋への移動などの温度の急な変化が体に与えるショックのことです。
　ヒートショックが原因となる死亡事故に限りませんが、入浴中に急死した方が約19,000人と推計されたこともあります。＊１
　また、入浴事故と血圧の変動は深く関係していると言われています。特に、高齢者は血圧変化を起こしやすく、体温の調節機能も低下しがちなことから、注意が必要です。＊2
　ヒートショックという言葉自体の認知は約9割＊3と進んでおりますが、対策を日常的に実行している方は約3割＊3と十分に対策されていないというのが現状で、高齢化社会を迎える日本にとって今後対応が必要とされるテーマのひとつであるといえます。

＊1　消費者庁ニュースリリース「冬季に多発する高齢者の入浴中の事故にご注意ください！」（平成29年［2017年］1月25日)
＊2　東京都健康長寿医療センター 研究所「入浴時の温度管理に注意してヒートショックを防止しましょう」　(2014年9月)
＊3「STOP！ヒートショック」プロジェクト　インターネット調査2021年3月

「STOP!ヒートショック」プロジェクトの理念
　「STOP!ヒートショック」プロジェクトは、ヒートショックに関する正しい知識の普及に努めるだけでなく、安心した暮らしに役立つ、生活に密着した具体的な対策アクションの発信、温度のバリアフリー化の提案を行います。

今期の主な活動
◆活動期間：2021年10月1日～2022年2月28日
※重点活動期間は2021年11月１日～2022年2月28日

1. ＜啓発活動1＞　「STOP！ヒートショック」プロジェクト公式サイト発信強化
　ヒートショック対策を学び、実行いただくためのコンテンツを発信いたします。またWebキャンペーンの実施やTwitterアカウント、公式サイトから啓発漫画等の発信を順次予定しています。（後日リリース予定）

2. ＜啓発活動2＞日本気象協会　天気予報専門メディアtenki.jp内ヒートショック予報ページでの発信
　日本気象協会と東京ガスが共同で開発したヒートショックのリスクの目安をチェックできるヒートショック予報をtenki.jpサイト内で2021年10月1日から2022年3月31日（予定）まで発信します。重点活動期間中はプロジェクトとの連携を深めて、ヒートショック対策を呼びかけていきます。　日々変化する気象の予測情報に基づいた予報で、タイムリーにまたピンポイントに地域ごとで活用いただけます。

3. 各協賛企業の取り組み
　プロジェクト主体の活動と並行して、協賛企業ごとに、それぞれのオウンドメディアやイベント、展示会、プロモーションなどを通してヒートショック情報を提供し、啓発活動とあわせて対策に役立つ具体的なソリューションの提案を行います。

　「STOP!ヒートショック」プロジェクトは、協賛企業・協賛団体・協力企業が一体となり、ヒートショックのリスクを回避しつつ、住みやすい・暮らしやすい環境づくり＝安心した暮らしづくりを目指して邁進します。

〔公式ページ〕
▷STOP！ヒートショック
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