国際オリンピック委員会（IOC）は３月４日、３０年以降開催の全オリンピックで二酸化炭素排出量を大幅に削減する「クライメット・ポジティブ（CLIMATE POSITIVE）」を実現すると発表した。再生可能エネルギーを使用電力の１００％使用すると宣言した２２年の北京冬五輪に向けて東京五輪から実施していく。

　東京五輪では再生可能エネルギーの使用を優先すると約束した。アスリートや観客の輸送、会場の建設、試合の運営を含む全ての大会由来の排出において実施する。世界的なパートナーのトヨタ自動車は公式車両として水素自動車を含むゼロエミッション車を提供する。

　既に公式のカーボンパートナーであるDowによって開発、実装された二酸化炭素排出量緩和プログラムにより、組織の１７年から２０年までの推定二酸化炭素排出量（約２５０kt）は相殺されているという。

　３０年以降は各オリンピック競技大会組織委員会（OCOG）に二酸化炭素排出量を最小限に抑えること、大会及びそれ以降の持続的な脱炭素ソリューションを実装することを義務付ける。トーマス・バッハ会長は「気候変動に対処し地球に具体的で前向きな遺産を残すための取組を行っていく」と語った。

〔参照〕
▷OLYMPIC GAMES TO BECOME “CLIMATE POSITIVE” FROM 2030