発表日：2020年11月27日
発表者：エネット
表　題：スキー場リフト CO₂排出量ゼロに貢献　白馬八方尾根スキー場にEnneGreen提供開始

　株式会社エネット（本社：東京都港区、代表取締役社長：川越 祐司、以下、弊社）は、八方尾根開発株式会社（本社：長野県北安曇郡、代表取締役：倉田 保緒）が運営する白馬八方尾根スキー場（長野県北安曇郡白馬村）の9基のリフトに、2020年12月1日からCO2排出量低減メニュー EnneGreenにより、再生可能エネルギー100%の電気の供給を開始します。 　

　白馬八方尾根スキー場は、1998年に開催された長野冬季オリンピックの会場として知られ国内最大級の広さを誇る国際山岳リゾートとして親しまれています。SDGsをはじめとする環境への取り組みとして、CO₂排出量低減や再生可能エネルギー調達を推進しています。弊社のEnneGreenにより、スキー場9基のリフトをCO2排出量ゼロ、再生可能エネルギー100%の電気で運行することが可能になります。

　対象施設 ：白馬八方尾根スキー場　リフト9基
　（黒菱第2クワッド、黒菱第3ペア、国際第1ペア、国際第3ペアA・B、咲花第2ペア、北尾根第３ペア、咲花北尾根クワッド、スカイライン第2ペア）
　提供期間 ：2020年12月1日～2021年11月30日
　提供メニュー：EnneGreen 100（非FIT再エネ電源の電気に、再エネ指定の非FIT非化石証書を組み合わせた100%再生可能エネルギー電気）

　今後も弊社は、CO2排出量低減メニューEnneGreenの提供を通じてお客さまの再生可能エネルギー調達をサポートするとともに、エネルギー＆ICTの新たな価値で持続可能な社会に貢献します。　

※CO2排出量低減メニューEnneGreenのうち、再エネまたはFIT非化石証書を組み合わせた実質再エネの電気をご提供しているお客さまへ弊社が発行する証明書
　EnneGreenをご契約のお客さまが宣伝等の目的で掲示またはホームページ掲載などにご使用いただけます。　

【EnneGreenの概要】
　EnneGreenは、お客さまのCO2 排出量の低減や再生可能エネルギー調達をサポートするサービスです。 　建物改修や省エネ工事などの大掛かりな対策を実施することなく、環境先進企業が加盟するRE100、SBTなどの国際イニシアチブや“再エネ100宣言 RE Action″といった国内の取り組み、地球温暖化対策推進法などへスピーディーに対応することができます。
　 また、新型コロナウイルスによって影響を受けた社会や経済を、脱炭素など持続可能な方法で早期に復興を目指すグリーンリカバリーにも貢献することができます。

　EnneGreenは、お客さまのCO2排出量の低減や再生可能エネルギー調達をサポートするサービスです。
　建物改修や省エネ工事などの大掛かりな対策を実施することなく、環境先進企業が加盟するRE100、SBTなどの国際イニシアチブや“再エネ100宣言 RE Action″といった国内の取り組み、地球温暖化対策推進法などへスピーディーに対応することができます。
　 また、新型コロナウイルスによって影響を受けた社会や経済を、脱炭素など持続可能な方法で早期に復興を目指すグリーンリカバリーにも貢献することができます。

【エネットの電気+付加価値サービス】

　弊社はエネルギーとICTを組み合わせ、CO2削減や環境負荷の低減、お客さまの利便性向上を支援する多様な付加価値サービスを提供します。
　電気使用状況の見える化サービスInfoEnnetをはじめ、省エネの取り組みをAIでシンプル・効率的にサポートするAIを活用した省エネルギーサービスEnneteye（2019年省エネ大賞受賞）及び節電要請に応じて節電いただくと電気料金を割引するデマンドレスポンスサービスEnneSmartを標準サービスとして提供しています。

　また、お客さまの再生可能エネルギー調達やCO2排出量の低減をサポートし、再エネ調達やCO2排出量の低減をスピーディーに実現するCO2排出量低減メニューEnneGreen、地震や台風、ゲリラ豪雨など自然災害で多発する停電に備え、初期費用ゼロで蓄電池やUPSと電気の供給をセットで提供する蓄電池付き電力供給サービスEnneBattery、テナントビルの子メーターを追加費用ゼロでスマートメーターに交換し、弊社からの電力供給に加え、メーター検針やテナントの電気料金計算を代行する検針・料金計算代行サービスEnneMeteringなど、総合エネルギーサービス企業ならではの多彩なサービスを組み合わせてワンストップで提供します。

〔公式ページ〕　
▷スキー場リフト CO₂排出量ゼロに貢献　白馬八方尾根スキー場にEnneGreen提供開始
※掲載テキストは発表情報の全文または一部抜粋です。元となるプレスリリースは発表元による発表当時のものであり、最新情報とは異なる場合があります。※詳細情報は公式ページをご参照ください