ミサワホーム総合研究所は６月３０日、『新型コロナウイルス影響下における住まいの意識調査』を発表。住まいと在宅勤務に関する課題解決ポイントなどを明らかにした。


　回答者の71％が1か所で在宅勤務をしたが、その内75％は「複数の場所を使い分けたい」とし、その際の空間は「個室」との意向が半数以上だった。65％の人が「住む地域は都心部より自然豊かな郊外が良いと思うようになった」と意識変化もみられた。

　結果を受け同社では「在宅勤務時に受ける刺激を認識し、刺激と付き合う視点で働く環境を整えて使い分ける」「悪天候・感染症予防など、今後も想定される家族揃っての在宅勤務・学習機会に備える」「親子揃っての在宅勤務・学習では、子どもの成長段階ごとの課題を理解し対応する」といったニューノーマル時代の新しい住まい方を提唱した。

〔参照〕
▷コロナ禍の在宅勤務実施者に意識調査、住まいの課題を抽出 ニューノーマル時代の新しい住まいと在宅勤務のあり方を提案

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