ジョンソンコントロールズは6月22日、日本を含む世界11ヵ国1,300人のエネルギー/設備管理責任者を対象に実施した「2019年ビルのエネルギー効率に関する調査結果を発表した。調査結果から、日本のビルインフラ投資において、レジリエンスへの関心が大幅に高まったほか、AI・IoT技術の活用により、事業継続性やサスティナビリティを実現するスマートビルが注目されていることが明らかとなった。

　日本では、度重なる自然災害などの影響からか、ビルインフラ投資におけるレジリエンスを重視する企業が88％と昨年の調査結果の66％から大幅に増加。日本のエネルギー効率化投資の原動力としては、昨年同様「エネルギーコストの削減」が最も多く、次いで「エネルギーセキュリティの向上」、「温室効果ガスの削減」という結果となった。

　グリーンビルディング認証の取得（計画含む）に対する関心およびグリーンビルディング認証を取得した賃貸スペースへの割増賃料の支払いについては、調査国平均より12～16ポイント高く、昨年の調査結果同様関心の高さが伺える結果に。分散型エネルギーへの今後1年間の投資意向の増加率では、化石燃料を用いた分散型エネルギーへの投資の伸び率が最も高く、過去1年に投資を実行した19%から18ポイント増加し37％の組織が投資を予定すると回答した。

　今後1年間でエネルギー効率化、再生エネルギー、スマートビルテクノロジーへの投資を拡大すると回答した組織は75％で、昨年の調査結果から15ポイント上昇、米国と並びドイツに次ぐ2位に位置し、ビルのエネルギー投資に対する関心の高まりが伺える結果となった。また、今後5年間、スマートビルを実現する技術として、IoT、データ解析、機械学習やサイバーセキュリティへの投資が高い注目を集めていることも判明した。ビル内のシステムに対するインテグレーションへの関心も高まり、日本では「セキュリティ（84％）」、「防火・防災（74%）」とビルシステムとの統合が進んでいることから、IoTやデータ解析、機械学習などビル内のビッグデータを活用したスマートビルの実現が加速することが予測されるとした。

〔参照〕
▷ジョンソンコントロールズ：ビルテクノロジー業界のリーディングカンパニー　ジョンソンコントロールズ 2019年ビルのエネルギー効率に関する調査結果を発表 災害大国日本ではレジリエンス（回復力）への関心が急拡大

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